3月31日の午後、汐留のロイヤルパークホテルのカフェ・ラウンジで外交アナリストの吉田信三氏（普段、吉田先生と呼ばせてもらっていますので以降、そう記します）とお会いし、気がついてみれば三時間ほど話こんでいました。

吉田先生のプロフィールは次のようなもの。

早稲田大学文学部を卒業。フランスに留学。1976年に読売新聞社入社。20年余にわたって政治記者をつとめ、この間、13人の総理大臣を取材。1988年からワシントン特派員。ホワイトハウス、国務省、議会などを足場にしてアメリカの政治、外交、安全保障について報道。帰国後、政治部次長、事業局次長を経て読売日本交響楽団の常任理事・事務局長に。退任後、外交アナリストとして活躍中。

左が吉田信三氏

 

吉田先生とは私が湖山医療福祉グループに在籍中に知り合いました。グループの顧問をされていて、私が編集長をしていたWEBマガジンに連載を書いてもらったり、事務局的な役割を担っていたセミナーでも日本の外交をテーマに一度講演してもらったことがあります。

今回、特に具体的な目的がお互いあったわけではありませんが、近況報告も含めていろいろ意見交換をしました。

私としては、自分より視野が広く、視点の高い吉田先生のような人物と話をする機会をいただけることは非常にありがたいです。

とりわけ、元ジャーナリストで外交アナリストをされている方と二人きりで話をする、といった機会は普通に生活しているとまずないものです。

そうした中、今回の対話の後半では日本の産業の行方という大きなテーマが話題になりました。

日本のものづくりはどうなるのか、と吉田先生は危惧されていました。

ものすごく正直に言うと、日本の「ものづくり」の将来はかなり暗い気がしていて、そのことを自分の意見として伝えました。

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たとえば私が最近、買い換えたスマートフォンも日本ではなく韓国メーカーのものだったりします（そもそも買い換え前の機種もカナダのメーカーのものでした）。

「日本ならでは」のものはともかく、代替可能・コモディティ化したものは他国との過当競争の中でかなり苦戦を強いられるはず。

今、日本の大手家電会社のほとんどが莫大な赤字を抱えるようになっていることもそれを物語っているのではないでしょうか。

それなら「日本ならでは」のものは何かという話になりました。

「やっぱりアニメやオタクに代表されるサブカルチャーなんでしょうね」と私が言うと、吉田先生はちょっとさびしそうな表情を見せました。

ただ、日本のサブカルチャーも舵取りがうまくいっているとは言えません。

韓国が国策として進めているポップカルチャー戦略がヨーロッパ、アジア（日本も含む）で功を奏してきています。

わが家の子供たちもK-POPを歌ったり、踊ったりしていますので肌で感じます。

一方で、ここに注力していけば、うまくいくというイメージも私なりに持っています。

それはどちらかといえば国家単位ではなく、企業単位のビジョンです。

課題解決型もしくは付加価値型のビジネス（サービス）モデルを国内で構築し、それを競合の少ない他国に展開する。

そうしたビジネスモデルの鍵はアイデアそのものだったり、経験価値の創出だったり、ストーリーの活用にある、というのが私の見解です。

最近妄想するのは、付加価値創出型のビジネスモデルを日本でつくって、それを伸び盛りのインドネシアやミャンマーなどで展開したら、ものすごいことになるのでは……ということ。あくまで妄想にすぎませんが。

吉田先生のような人と会って話をできる機会があると、話をしているうちに自然と自分も視野が広がり、視点も高くなるので、すごく刺激になります。